ビジネス

経営判断に有効なデータ・情報

経営という仕事は、迷路を進むのに似ています。

出口は見えないままで、進まなくてはいけないですし、先がどうなるかは、行ってみないとわかりません。

そこで、経営判断を行う際には、指標やデータを参考にします。

どのようなデータが実際に有効なのでしょうか?

財務指標については、一昔前には、中小企業庁から、中小企業の経営指標が発表されていましたが、平成15年(2003年)に廃止。

現在は、業種別主要計数表として、ホームページがあります。

https://www.chusho.meti.go.jp/koukai/chousa/keiei_sihyou/h11/07_index.html

中小企業実態基本調査というものも、あります。(E-Stat:政府統計の総合窓口)

https://www.e-stat.go.jp/stat-search/database?page=1&layout=datalist&toukei=00553010&tstat=000001019842&cycle=7&tclass1=000001124875&tclass2val=0

財務的指標は、金融機関が参考にしたり、自社の業績を業界比較する等で使われますが、現実的な、経営判断の場においては、重要視されていないと思われます。(事業承継、事業譲渡などでは有効ですが)

何より経営判断で大事なのは、事業存続や売上確保という問題。

つまり、いかに売上を上げて儲かり続けるか。

コロナ禍の中、新規事業や事業再構築が話題ですが、まずは自社の現状把握。

資金的なことは、もちろんですが、経営資源としての人や設備。

人に関して言えば、それぞれの社員のスキルが役立つことが多々あります。

売上や販売データばかりが注目されがりなのですが、人データは重要です。

趣味が高じて、プロレベルの人もいます。

次に必要なデータは、リサーチデータ。

同業者(競合先)の状況、売れているモノや話題のコト。

これは、業界情報なので、知っておいて当たり前。

知らなければ、ならないことです。

そして、特に重要なのは、異業種情報。

ここでも、売れているモノやコト。

原因や要因、環境や状況など、知ることでビジネスヒントやアイデアが生まれやすくなります。

実際に、異業種に参入する場合も、リサーチが基本であることは言うまでもありません。

最後に、市場情報。

自社の業界、対象となる顧客の動向や傾向。

詳しく言うまでもない、当たり前のことです。

要は、マーケティングで言われている【3C】の情報・データ。

Company, Competition, Customer

これらの情報については、日々収集・整理しておくことが重要です。

昨年来、社会が大きく動いていることは、周知の事実。

ここで情報収集・整理しているかどうかで、次が変わります。

Webマーケティングの動向や、SNSの動向や傾向も含めて、各媒体はアップデートを繰り返し、変化していきます。

話題であった、ios14のクッキー制限も、4月28日から稼働しており、これから、リスティング広告には影響が出てくるものと思われます。

敏感に、迅速に、経営判断が求められる時代です。

有効なデータ・情報を、再チェックしていただきたいと思います。

FREE 無料というツール前のページ

日常の非合理にこそ、罠が待つ次のページ

関連記事

  1. ビジネス

    ビジネス展開と撤退戦略

    ビジネスを展開するパターンとして、本業と本業以外の2つがあります。…

  2. ビジネス

    中小企業・小規模事業の成長市場

    中小企業と小規模事業の成長市場・・・もはや言うまでもなく、EC市場で…

  3. ビジネス

    中小企業の経営資源活用:モノ編

    中小企業が経営資源として活用できる【モノ】。通常で考えると、…

  4. ビジネス

    消費マインドと最優先事項

    一般的には、消費マインドと言うと、内閣府が調査している消費動向調査に…

  5. ビジネス

    スタートです。

    2021が、スタートしました。経済新聞や経済誌が、いろいろな…

  6. ビジネス

    売上目標と売上予測、売上予算。

    経営計画、事業計画を行う上で、よく目にする【売上目標】。又は…

最近の記事

アーカイブ

  1. 影響力の武器

    お世辞を変換・・・称賛
  2. ビジネス

    強い中小企業に共通する3つのポイント
  3. コピーライティング

    〇〇タイプ、〇〇スタイル、〇〇モデル
  4. コピーライティング

    ▲▲世代、■■時代
  5. ビジネス

    中小企業・小規模事業、ロゴの目的
PAGE TOP